Healthcare 健康経営と人財育成
個性を尊重し、社員一人ひとりが成長を感じながら生き生きと能力を発揮できる
健康的で働きやすい職場環境の創出に努めています。
健康経営宣言
「豊かな人間環境の創造を求め、心を知識をそして技術を磨き、中央はたくましく進む」を企業理念とし、土木工学の領域で調査・計画・設計および研究開発の業務を行っています。
「心を知識をそして技術を磨く」には、社員一人ひとりが成長を感じながら生き生きと能力を発揮できる健康的で働きやすい職場環境が必要不可欠です。そのために、社員の心と身体の健康増進への施策を、以下の健康経営行動指針および推進体制により実施することを宣言します。
健康経営行動指針
推進体制
2021年6月1日制定
中央コンサルタンツ株式会社
代表取締役社長 藤本 博史
健康指標データ集
健康経営に関連する各指標の実績値を公表いたします。
指標
2022年度
2023年度
2024年度
定期健康診断受診率
100%
100%
100%
定期健康診断後の精密検査受診率
100%
100%
100%
ストレスチェック受検率
95.3%
96.7%
95.1%
ハイリスク者への保健指導実施率
7.8%
6.1%
5.9%
運動習慣者率
23.0%
25.3%
27.1%
適性体重維持者率
65.2%
65.8%
67.5%
アブセンティーイズム(欠勤・休職)※1
0.35日
1.54日
1.35日
プレゼンティーイズム※2
未計測
8.3%
6.4%
ワークエンゲージメント※3
2.8点
2.8点
2.8点
※1:病気による欠勤・休職日数の全社員平均(少ない方が良い値) ※2:SPQ(Single-Item Presenteeism Question 東大1項目版)100%-回答値の平均(低い方が良い値) ※3:新職業性ストレス簡易調査票(80項目版)(4点満点で高い方が良い値)
健康経営優良法人
経済産業省が定める「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定されました。
健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けられる環境の整備を目的としています。

次世代育成支援
2022年にくるみん認定後、より高い水準での取り組みにより、優良な「子育てサポート」企業として、愛知労働局長より特例認定(プラチナくるみん認定)を受けました。
2022年に引き続き、不妊治療と仕事との両立がしやすい環境整備に取り組む企業におけるプラス認定も受け、「プラチナくるみんプラス」として認定されました。
また、2020年に札幌市よりワーク・ライフ・バランスplus「ステップ3 先進取組企業」に認証され、2021年には福岡県より「子育て応援宣言企業」に認定されました。
「あいちワーク・ライフ・バランス推進運動2025」にも賛同し、より働きやすい職場環境づくりを目指しています。
今後は、仕事の充実が生活に良い影響をもたらすことができるよう、子育て支援、働きがいのある職場環境の整備など、プラチナくるみんの取り組みを更に醸成させ、社員の人生を豊かにできる会社を目指してまいります。

女性活躍推進
中央コンサルタンツでは、女性が活躍しやすい就業環境づくりに取り組んでいます。新規採用に占める女性比率を概ね30%以上、育児休業の取得率を男女とも100%を維持など実現していきます。
また、2018年に宮城県より 「女性のチカラを活かす企業」に認証され、より女性が活躍しやすい職場づくりを目指しています。
計画期間
2026年4月1日~2031年3月31日
数値目標
①新規採用に占める女性比率を概ね30%以上とする
【対策】
2026年4月~
会社ホームページ等で女性社員の活躍をPRする
2027年4月~
対象学部の範囲を広げ、幅広く求人活動を実施する
②育児休業の取得率を男女とも100%を維持する
【対策】
2026年4月~
育児休業の実績における課題を抽出、分析する
2028年4月~
子育て支援関連制度の拡充に向けて検討、実施する
人財育成
中央コンサルタンツでは、共に学び成長しあう『共育』の考えのもと、人財の育成と人間力の向上に取り組んでいます。
上司と部下が一緒にキャリア目標を設定し計画的に成長を促す「技術者育成プログラム」、複数分野での経験を積み幅広い視野を持つゼネラリストを育成する「JOBローテーション」、ベテラン・中堅・若手がチームで業務に当たる「チーム施工」があります。さらに、技術士試験合格に向けた手厚いサポート、各年代の階層別研修、技術専門委員会による基礎技術の習得機会を提供しています。
一人ひとりの個性を尊重しながら、丁寧に育成していくことを大切にしています。様々な制度や環境整備を通じて、多くの技術士有資格者が生まれており、今後も技術者が成長できる環境づくりを進めてまいります。